オフィスにおける1人当たりの適正面積はどれくらい？快適なオフィス環境の基準を徹底解説

オフィスにおける1人当たりの適正面積は、快適な作業環境を確保するための重要な要素です。そこで本記事では、オフィスにおける1人当たりの適正面積や各スペースに最適な適正面積、適正面積の算出方法やその際における注意点、十分な面積を確保するコツについて解説します。この記事を最後までお読みいただき、快適かつ生産性が向上するオフィスの構築にお役立てください。

1人当たり面積が労働生産性に与える影響

オフィスの1人当たり適正面積は、快適性と仕事の生産性に大きく関与する重要な要素です。1人当たりの適正面積が狭すぎるスペースだとストレスは増大し、反対に広すぎるスペースでは動線に無駄が生じ、賃料の無駄遣いや光熱費の上昇を招いてしまいます。そのため、オフィスにおける1人当たりの適正面積を知ることは、快適かつ機能的な労働環境の確保を実現するために欠かせない知識となります。

オフィスにおける1人当たりの適正面積

オフィスにおける1人当たりの適正面積は、法律で定められた面積と推奨される面積では異なります。ここでは、オフィスにおける1人当たりの適正面積について解説します。

法律で定められた1人当たりの適正面積は1坪

労働安全衛生法に基づく「事務所衛生基準規則」では、オフィスにおける1人当たりの適正面積を1.4坪（約4.7平方メートル）以上と定められています。ただし、この面積には設備類も含めた面積が含まれているため、実際には1坪（約3.3平方メートル）が法律で定められた最低ラインであると言われています。

推奨される1人当たりの適正面積は2～4坪

現実的には、業務に支障のないオフィス環境として、法律で定める基準以上のスペースを確保することが推奨されます。ちなみに、オフィス家具メーカーが推奨する1人当たり適正面積では、2～4坪（約6.6～ 13.2平方メートル）の範囲が理想とされています。企業規模や職種などによってオフィスの利用方法が異なるため、推奨面積を参考に最適な面積を求めることが重要です。

1～3坪のワークスペースと実現可能なオフィス環境

1人当たり1～3坪のスペースで確保できるオフィス環境として、業務ができるワークスペースと会議室の確保は可能とされています。ただし、それ以外の休憩室やカフェスペースなど福利厚生に関するスペースの確保は難しいのが現実です。

4坪以上のワークスペースと実現可能なオフィス環境

1人当たり4坪以上のスペースで確保できるオフィス環境として、ワークスペースはもちろん、会議室やエントランス、応接室や休憩室などを配置し、動線に余裕のあるレイアウトの確保が可能とされています。また、バリエーションに富んだカフェスペースなど福利厚生スペースの確保も現実的になってきます。

スペースそれぞれの適正面積

会議室やエントランス、応接室や休憩室など各スペースそれぞれで快適と感じる適正面積は異なります。ここでは、スペースそれぞれの適正面積について解説します。

通常業務をおこなうワークスペース

通常業務をおこなうワークスペースでは、PCのサイズや書類の量などが異なるため、営業職と事務職、技術職それぞれで適正面積も違ってきます。営業職では1人当たり面積2坪（約6.6平方メートル）、事務職では2.9坪（ 約9.5平方メートル ）、技術職では3.8坪（約12.5平方メートル）が快適に作業できるスペースと言われています。

会議室・ミーティングルーム

会議室やミーティングルームの面積を考える際には、オフィスの面積はもちろん、従業員数や稼働率を考慮する必要があります。会議室やミーティングルームの1人当たり面積は0.6～0.9坪（約2～3平方メートル）が一般的とされており、4～10人が利用する場合は1.8〜 7.2坪（約6～24平方メートル）、11～30人が利用する場合は7.2〜 18.1坪（約24～60平方メートル）、30人以上が利用する場合は18.1〜 36.3坪（約60～120平方メートル）程度の広さが推奨されています。

エントランス

企業の顔とも言えるエントランスは来訪者を迎える場所となるため、デザインやコンセントの演出が必要です。エントランスの面積は、最低3～5坪（約9.9〜16.5平方メートル）程度を確保し、広々とした空間で来訪者を迎えることが理想とされています。

応接室

応接室は、来訪者数や対応する従業員数、来訪頻度を考慮したスペースの確保が必要です。応接室の面積は、4〜6名程度が利用できる広さである5坪（約16.5平方メートル）以上が望ましいとされています。

休憩室

休憩室は、従業員のストレス軽減や就業満足度の向上、離職率の低下などの効果をもたらします。休憩室の面積は、仮に従業員数が50名の場合には、30坪（約100平方メートル）程度のスペースがゆとりを持てる広さといわれています。

機密機器スペース

サーバールームなどの機密機器スペースは、ユニットとラックの数、電源とケーブルの数、動線とメンテナンス空間を考慮したスペースの確保が必要です。機密機器スペースの面積は、ラックが1～2個程度では1.5～3坪（5〜10平方メートル ）程度、ラックが5～10個程度では4.5～9坪（15〜30平方メートル ）程度、ラックが10個以上では15坪（50平方メートル ）以上が望ましいとされています。

収納スペース

収納スペースは、棚やキャビネットなどを設置するスペースを確保し、整理整頓しやすく設計する必要があります。収納スペースは限られた範囲で設置するため、書類のペーパーレス化や社外倉庫の活用など、定期的に整理整頓する心がけが必要です。 

適正面積の算出方法

オフィスにおける1人当たりの適正面積は、何を基準に算出するかによって結果が異なります。ここでは、適正面積の算出方法について解説します。

厚生労働省の「事務所衛生基準規則」を用いた算出方法

1人当たりの適正面積に対して明確な指針を示しているのは、厚生労働省の「事務所衛生基準規則」です。事務所衛生基準規則では、適正面積を1.4坪（約4.7平方メートル）以上と定められています。この基準は、従業員が健康的に業務をおこなうために必要なスペースとされていますが、快適な作業環境を確保するためにはさらに広いスペースを提供することが推奨されます。

従業員数を用いた算出方法

従業員数を用いた適正面積の算出方法では、1人当たりの割り当て面積を設定し、その数に従業員数を掛けて算出します。例えば、1人当たりの適正面積を2坪（約6.6平方メートル）と設定した場合、従業員が50人のオフィスでは100坪（約330平方メートル）が適正面積の目安となります。

出社率と席余裕数を用いた算出方法

席余裕率とは、出社する従業員1人に対する席数割合のことをいいます。
＜出社率と席余裕数を用いた計算式＞
1人当たりの適正面積 ＝ 在籍人数 × 出社率 × 席余裕率 × 1席当たりの面積
テレワークやフレックスタイム制度の導入により、常に全従業員がオフィスにいるわけではないため、出社率と席余裕数を考慮した計算が重要です。

デスク間の距離・デスクと壁の距離・通路幅を考慮した算出方法

デスク間の距離・デスクと壁の距離・通路幅を考慮した算出方法では、次のようなポイントを考慮することが重要です。デスクとデスクの距離は、背中合わせの場合は1.5〜1.8m程度、通路を挟む場合は0.6~0.9m程度の間隔が推奨されています。デスクと壁の距離は、1.2m程度で配置して後ろに人が通れるギリギリのスペースになります。また、ゆったりした通路としたい場合には1.8m程度が必要です。通路幅の距離は、人が1人通る配置として0.9m程度の間隔が基本となります。また、人がすれ違う通路幅としては1.6m程度が理想的な間隔です。

適正面積を算出する際の注意点

1人当たりの適正面積は、スペースごとの配分や使用用途に注意して設計する必要があります。ここでは、適正面積を算出する際の注意点について解説します。

ワークスペースと他スペースとの配分に注意する

1人当たりの適正面積を考える際には、ワークスペースだけでなく、会議室やエントランス、休憩室や応接室など、あらゆるエリアが適切に配分されていることが重要です。オフィス全体を100として各スペースの配分を算出する場合、ワークスペース：50～60%、会議室・ミーティングルーム：10～15％、エントランス：5～10％、休憩室：10～15％、収納スペース：5～10％程度が適切な配分割合とされています。

オフィスの通路幅に注意する

オフィスの通路幅は、従業員の安全と移動のしやすさを確保するために、適切な広さに設定する必要があります。一般的に、メイン通路の幅は1.6m以上、サブ通路の幅は0.9m以上、避難経路の幅は1.2m以上が推奨されています。

図面に記載された面積と実寸面積の差に注意する

賃貸に出しているオフィス物件では、図面に記載された面積と実寸面積に差が生じる場合があります。これは、賃貸オフィスの契約には「ネット契約」と「グロス契約」の2種類が存在するためです。ネット契約とは、入居テナントが占有して使用できるスペースの面積のみを契約面積とする契約のことをいいます。一方、グロス契約とは、オフィススペースとして使えない給湯室やトイレ、廊下やエレベーターホールなどの面積までを契約面積とする契約です。また、壁や柱の中心線から面積を計算した「壁芯面積」で記載された物件資料もあるため、内見の際に実際の寸法を測ることを割愛してはいけません。

業種や来訪者数を考慮して適正面積を決める

業種によって求められる適正面積は異なります。たとえば、来訪者が多い業種では広いエントランスや応接室が必要です。反対に、デスクワーク中心の業種では、ワークスペースを重視する設計が求められます。

十分な1人当たりの面積を確保するコツ

十分な1人当たりの面積を確保するためには、いくつかのコツを押さえておく必要があります。ここでは、十分な1人当たり面積を確保するコツを紹介します。

テレワークを活用して出社比率を調整する

テレワークの活用により、従業員の出社比率を調整することで、1人当たり面積を確保しやすくなります。出社比率の調整で密集度が低下し、テレワークで業務する従業員を増やすことでオフィス全体のスペースも縮小できます。

フリーアドレス制度を導入する

フリーアドレス制度とは、従業員それぞれが固定席を持たず、自由に席を選び仕事ができる制度です。この制度を導入することで、1人に1台ずつデスクを用意する必要がなくなり、経費を削減しつつ1人当たりの面積を拡張できます。

複数の役割を持つスペースを作る

個別のスペースではなく、複数の役割を持つスペースを作ることで、1人当たりの面積を確保することに貢献します。たとえば、会議室を休憩室として使用することで、打ち合わせや食事、休憩などを1つのスペースでまかなえるようになります。

ペーパーレス化で保管スペースを縮小する

書類のペーパーレス化を推進し、書類の保管スペースを縮小することで、その分のスペースを1人当たりの面積に振り分けられるようになります。いきなりすべての書類をデジタル化するわけではなく、書類管理のルールを決め、徐々にペーパーレス化を進めていくのがおすすめです。

オフィス家具をコンパクトにする

棚や什器などオフィス家具のサイズをコンパクトにすることで、空間の有効活用が実現できます。特に、省スペース設計の家具や多機能家具を導入することで、空間の有効活用が進み、作業効率の向上にも貢献します。 

まとめ

この記事では、1人当たり面積が労働生産性に与える影響やオフィスにおける1人当たりの適正面積、適正面積の算出方法やその際の注意点、十分な1人当たり面積を確保するコツについて解説しました。1人当たりの適正面積は、最低基準は1坪ですが、快適な環境を実現するには2〜4坪の広さが推奨されています。また、会議室や休憩室やエントランス、応接室や休憩室などの各スペースにも適正な面積があり、それに則した配分が必要です。
適正面積を算出する際には、従業員数や出社率、通路幅などを考慮するのはもちろん、テレワークの導入や書類のペーパーレス化、フリーアドレス制度などを活用して効率的にスペースを確保することが推奨されます。快適で生産性の高いオフィスを設計するためには、これらの要素を考慮することが不可欠です。